トイレリフォームで補助金がでるって本当？条件やお得になる金額

古いトイレの買い替えやバリアフリー化を検討しているあなたへ。
トイレリフォームで補助金が出ることをご存じでしょうか？

今回はトイレリフォームで補助金が出る条件や金額についてご紹介していきます。

決して安くないリフォーム費用。

利用できる制度をしっかり活用すれば、もっといろいろなことにお金を使えますよ！

トイレリフォームの補助金制度

各補助金制度はリフォームの目的によって適用できる制度が異なります。

今回は介護保険・リフォーム減税制度・自治体の補助金の3つの補助金制度を紹介します。

介護やバリアフリー化が目的であれば3つの制度がすべて適用できる場合があります。

また省エネ対策に古いトイレをリフォームする場合はリフォーム減税制度と自治体の補助金を利用することができます。

介護保険は金銭的余裕がない方でも安全・快適に過ごせるために設けられた国の制度です。

和式トイレなど古いトイレから高齢者に優しい最新トイレに買い替えたり、段差をなくしたりとバリアフリー化に該当するリフォームが対象です。

リフォーム業者と相談しケアマネージャーや役所の福祉担当窓口へ確認してみましょう。

（補助金額）
・支給限度額(20万円)を超えた分は自己負担
・対象のリフォーム費用のうち1～3割は自己負担
※支給限度額は、一生涯で20万円になります。

また転居した場合や要介護区分が3段階上昇した場合は例外で再度20万円の限度額が設けられます。

各種税金の控除が受けられる制度です。

バリアフリー化・省エネ化を目的としたリフォームの他にも耐震化なども対象になります。

またリフォーム減税制度は所得税、固定資産税、贈与税と控除対象の税金によって細かく分かれていますので、リフォーム時の状況により使い分けましょう。

確定申告時に「増改築工事証明書」が必要になり指定の機関で発行してもらわなければなりません。

リフォーム業者に対象となる工事や発行手順を確認しておきましょう。

各自治体の補助金制度を利用する方法です。
各自治体は様々な分野で補助金制度を設けています。

自分が住んでいる市区町村のホームページを確認してみましょう。
「○○市　リフォーム　補助金」などで検索してみると良いと思います。

リフォームのみならず育児・教育・医療などの分野で利用できそうな制度も見つかるはずです。

また申請条件や補助金額も各自治体で異なります。
リフォームの施工事業者が、申請する市区町村内にあることが条件の場合もあります。

いずれにしてもリフォーム業者へ依頼する前に確認しておきましょう。

例えば汲み取り式トイレを水洗式トイレにリフォームすると約50～80万円かかります。

介護保険を使ってもいいのですが、一生涯に20万円しか利用できないためどこに使うか吟味する必要があります。

しかしトイレリフォームが自治体での補助金の対象であれば、数十万円の補助を受けられる場合もあります。
まずは、自分の住んでいる地域の自治体に相談してみましょう。

トイレリフォームが補助金給付の対象であれば、すぐにリフォームすることをおすすめします。

古いトイレほど故障しやすくメンテナンスも大変です。

今後多くの修理費を払うのであれば、今すぐ補助金制度を利用して、新しいトイレに買い替える方がお得でしょう。